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報告書

「溶融塩技術と計算シミュレーション」ワークショップ報告書

林 博和; 湊 和生

JAERI-Conf 2001-016, 181 Pages, 2001/12

JAERI-Conf-2001-016.pdf:11.72MB

溶融塩技術を利用した物質の分離や合成は、新たな物質科学の分野を展開していくものとして、近年、調査・研究が精力的に行われてきている。原研物質科学研究部アクチノイド科学研究グループは、日本原子力学会再処理・リサイクル部会と共催で、2001年7月18日に原研東海研において、本ワークショップを開催した。本ワークショップでは、溶融塩の構造や物性から乾式再処理技術と計算シミュレーションに至る、溶融塩技術の基礎から応用までの広範囲にわたる11件の講演が行われるとともに、活発な討議が行われた。

報告書

Proceedings of the 4th International Symposium on Advanced Nuclear Energy Research; Roles and Direction of Material Science in Nuclear Technology, February 5$$sim$$7, 1992 Mito Plaza Hotel, Mito, Ibaraki, Japan: JAERI-CONF 1

編集ワーキンググループ

JAERI-M 92-207, 645 Pages, 1992/12

JAERI-M-92-207.pdf:36.46MB

第4回原子力先端研究国際シンポジウムが「原子力における材料科学の役割と課題」の主題のもとに1992年2月5$$sim$$7日の3日間開催された。3日間を通じての参加登録者数は約650名、延べ参加人数は1350名であった。本シンポジウムの主な内容は、(1)新材料創製とプロセス技術、(2)材料科学的研究手段の革新、(3)データの未知領域と知的克服、(4)材料技術の革新と原子力システム、であった。またパネル討論として「材料設計と計算機シミュレーション」および「原子力開発の材料研究への期待」が論じられた。これらの討論内容に関与した80件のポスター発表も行われた。本シンポジウムは原子力分野での広範囲の材料研究開発を展開するに当り、科学の基本に立ち戻ることの重要さと、排戦すべき目標とを具体的かつ的確に示してくれた。

報告書

Dynamic behaviors of fragments ejected from the surface of carbon materials by laser ablation

依田 修; 宮下 敦巳; 大柳 孝純*; 村上 浩一*

JAERI-M 92-173, 27 Pages, 1992/10

JAERI-M-92-173.pdf:1.22MB

レーザープラズマをX線源として用いた実験室規模時間分解X線吸収分光装置を作製した。この装置の使用主目的は、100eV~3keVのエネルギー範囲で、プロセス中の種々の物質のX線吸収微細構造を観測することである。金をターゲットに用いた時、300eV以下のエネルギー範囲で最も強いX線が発生し、パルス当り10$$^{16}$$光子の強度が得られた。分光器のエネルギー分解能は5$$times$$10$$^{-3}$$であった。炭素棒とC$$_{60}$$粉末を圧縮したペレットのレーザーアブレーションによって表面から飛び出したフラグメントの動的挙動を観測した。フラグメントの主成分はクラスター、中性原子及びイオンで速度は$$<$$1.4$$times$$10$$^{4}$$m/s(クラスター)及び$$>$$2$$times$$10$$^{4}$$m/s(原子、イオン)と評価された。弱いアブレーションではC$$_{60}$$分子がペレットから分解せずに飛び出す。XPSの結果から、ペレット表面の組織変化が示唆され、SEMの結果から、表面散乱模型で説明できる周期構造が見い出された。

論文

International workshop on the near-real-time accountancy measure

猪川 浩次; D.Gupta*

Nuclear Safeguards Technology,Vol.2, p.513 - 539, 1983/00

バーンウェル再処理工場(1500ton/年)をモデルとして、そこにn.r.t計量管理を適用した場合の保障措置上の有効性を検討した結果をまとめたものである。評価はコンピューター・シミュレーションを用いて行なった。仮定した計量モデルは、物質収支区域として2通りのケースと,物質収支期間として8時間、2日間及び1週間の3ケースとし、核物質の転用量としては2週間に8kgPuの突発型、年間52,32,24,16及び8kgPuの累積型のケースを想定した。結果として、Pu精製工程にn.r.t計量管理を適用すれば突発転用は検知出来るが、累積型転用はケースによって検知能力が異なり、現在までの検討では明確な結論を導くことは困難であることが判明した。この問題に対応する次のステップは、より長期のシミュレーションとより広範囲(Pu精製工程のみでない)の工程のシミュレーションを行なう必要があることを指摘した。

報告書

Application of the Basic Concepts of Dynamic Materials Accountancy to the Tokai Spent Fuel Reprocessing Facility; A Feasibility Study

J.E.Lovett*; 平田 実穂; 猪川 浩次; R.H.Augustson*

JAERI-M 9186, 46 Pages, 1980/11

JAERI-M-9186.pdf:2.5MB

TASTEXプロジェクトの下に東海再処理施設の保障措置の改善を目指した研究がなされている。本研究はその一環として実施されたもので、動的計量管理の適用の可否、有効性の有無を検討したものである。動的計量管理モデルとしては、転用検知時間の10日に対応して毎週動的実在庫測定を行なうという「10-day-detection-time model」を提案したが、既設のプラントに適用可能なモデルとして施設者側も受け入れられるものとなっている。このモデルを採用した場合、保障措置能力が如何に改善されるか、どれだけ有効かを評価するため、大規模なコンピューター・シミュレーション・システムを開発し、施設におけるプラント運転と計量管理を模擬した。その結果、現在議論されているIAEAクライテリアをほぼ満足することが判った。

論文

放射線プロセスの進展,上,下; 第2回放射線プロセス国際会議を中心に

町 末男

原子力工業, 25(3-4), p.53 - 56,46, 1979/00

放射線プロセスの開発および工業利用の現状と将来について、第2回放射線プロセス国際会議での報告と討論を中心に紹介する。主な内容は下記の項目の通りである。1.第2回放射線プロセス国際会議の概要、2.放射線プロセスの発展、3.高分子材料の分野における利用、4.環境保全と資源再利用における利用、5.電子線加速器の進歩、6.ソ連における電子線照射プロセスの工学利用、7.日本における放射線プロセスの進展

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